山添 文誠
執行役員
サイバーセキュリティ&インテリジェント・オペレーション事業本部
事業本部長
1991年に大手繊維メーカーに入社し、1996年に日本総合研究所へ転職。1990年代半ばからSAP Basisの専門家として数々のビッグバン導入を手がけ、SAPも含めてインフラ基盤全体を統括するポジションに就く。その後、クラウドを活用したインフラ基盤構築やセキュリティ事業を展開する事業本部のトップを務め、2025年4月より、サイバーセキュリティとAIを活用した次世代運用サービスに特化した新たな事業本部を立ち上げて指揮を執っている。
役割・目指すこと
サイバーセキュリティと
IT運用の2領域を究めて
顧客企業の経営に貢献
当事業本部では、サイバーセキュリティとIT運用の2つの領域において、顧客の事業基盤を支える取り組みを進めています。いずれも、クラウドやAIの活用が進む中で、日々重要性が増している分野です。サイバーセキュリティにおいては、クラウドやSaaSの普及により守るべき範囲が拡大し、攻撃手法も複雑さを増しています。そうした変化に対応するため、JSOLではクラウドファーストで積み重ねてきた経験や、SaaSにおけるセキュリティの重要性にいち早く着目した知見を活かしながら、設計・導入・運用まで一貫して支援しています。IT運用の領域では、従来、人が担ってきた作業をAIに置き換え、運用の標準化・省力化を推進しています。監視、障害対応、パッチ適用といったプロセスを自動化することで、業務の安定性を高めると同時に、変化への柔軟な対応も可能にしています。次世代運用プラットフォーム「J-AiZen」は、そうした変革を支える仕組みとしてすでに導入が進んでおり、現場での検証も始まっています。
2つの領域に共通するのは、技術と現場の双方を深く理解し、顧客企業の実情に寄り添って伴走する姿勢です。今この瞬間に直面している課題を共に捉え、使い続けられる仕組みを創っていく。その実践を通じて、持続可能で強靭なIT基盤の実現を支えることこそが、サイバーセキュリティ&インテリジェント・オペレーション事業本部の果たすべき役割であり、これからの社会に貢献する我々の使命だと考えています。
さらなる成長への取り組み
グローバルな視点とAIの活用で、
進化する課題に先回りする
サイバーセキュリティの世界は、技術も脅威も日々進化しています。その変化に対応し、価値ある支援を継続するため、当事業本部ではグローバルな視点での情報収集と技術活用に力を入れています。具体的には、米国シリコンバレーに人員を配置し、現地のスタートアップや先端技術の動向を継続的にキャッチアップし、日本ではまだ活用されていない最新ソリューションを社内検証しています。そして、有効性が確認できれば、ソリューションラインナップに加えてお客様へ提案、販売をしています。また、セキュリティ運用の現場では、AIの活用も視野に入れています。属人的になりがちなCSIRT(セキュリティインシデント対応チーム)の運用について、社内でAIによる支援の実証を進めており、対応の標準化や判断の効率化に取り組んでいます。さらにIT運用領域では、運用自動化サービス「J-AiZen」の機能拡張を進め、多様な業界の運用ニーズに即した支援モデルの構築に取り組み、自動車や金融など、それぞれの業界の実情に応じた対応を目指しています。
こうした取り組みは、単なるAI活用にとどまらず、各業界特有の業務課題や運用設計への深い理解を前提とした支援を実現することを目指すものです。現場での気づきを起点に、将来的に顕在化するであろう課題に先回りし、AIなどの技術を的確に取り入れていく。この“先を読む運用設計力”こそが、今後の進化に不可欠だと考えています。
求める人財
自らリーダーシップを発揮し
解決に挑む人財に期待
当事業本部が担うセキュリティやIT運用の領域では、顧客企業の現場に深く入り込み、日々発生する実務上の課題に真正面から向き合う姿勢が求められます。業務を止められない状況の中で、顧客と共に解決に向けて並走する姿勢が、私たちの仕事の基本です。こうした現場に身を置くからこそ、「自ら考え、主体的に動く力」を重視しています。特に私たちが求めているのは、明確な意志を持ち、自らの言葉で周囲を動かし、行動につなげられる人財です。リーダーシップとは、職位や年次に関係なく、自分の考えを起点に人を巻き込み、物事を前に進める力だと捉えています。実際に、入社1年目の社員の一言がチームを動かし、プロジェクトに発展することも珍しくありません。また、JSOLでは製造・金融・公共など多様な業界の顧客と向き合う中で、それぞれ異なる課題や価値観に触れる機会があります。こうした違いに向き合いながら経験を重ねることが、実践的な視野を広げる土台になります。
セキュリティの現場でも、AIの活用が議論される機会が増えており、今後は「どこまでを技術に委ねるか」といった判断が、より現場レベルで求められるようになるでしょう。こうした変化の中で、顧客企業の現場で得た気づきを出発点に、自ら考え、実行できる方と、これからの取り組みをご一緒できることを楽しみにしています。